システム開発会社から社内SEへの転職を希望しているが、何を基準に会社選びをすればいいのかな？
転職に失敗しないため、会社選びの際に気をつけておきたいポイントを紹介するよ！
今回は、システム開発会社から事業会社の社内SEへの転職を狙う場合に、注意しておきたい会社選びのポイントを紹介していきます。
転職は人生における、重大なイベントの一つです。
この記事を参考に、「失敗しない会社選び」の参考にしてくださいね。
事業会社の社内SE職の特徴色々
当項では、システム開発会社から事業会社の社内SEへ転職する場合に知っておいた方が良いと思われる、一般的な社内SE職の特徴を紹介します。
社内SEの一般的な業務内容
社内SEの一般的な業務内容を大まかに紹介します。
尚、会社によっては、これらの業務の一部を外部業者に委託していたり、情シス以外の部署が担当していたりとまちまちです。
- 社内のパソコンなどの電子機器の調達、設定、管理
- 社内で使用している様々なシステムやアプリケーションの開発、運用、管理
- 自社と取引しているシステム会社等のIT系ベンダーとの折衝、管理
- ITを用いた社内の業務改善や効率化などのシステム企画、提案
- パソコン等の電子機器や社内システムなどに関する問い合わせ対応
情シスの業務は業務内容の範囲が広く、どちらかと言えば、非IT系の部署よりも忙しい会社の方が多いです。
社内SEに求められる技術や経験
社内SEに求められる技術や経験を紹介していきます。
尚、以下で紹介する内容はあくまで一例であり、企業ごとに重要視される項目は異なります。
- 業務システム開発の上流工程経験
- 複数言語のブログラミング経験
- ExcelやWord等のOA事務経験
- サーバーやネットワーク機器の構築、運用経験
- ヘルプデスク経験
- システム全般の営業や提案経験
- プロジェクトのマネージメント経験
- 社内外との円滑なコミュニケーション能力
などなど。
上記の経験や能力を幅広く持っている技術者が理想ですが、実際にはそれほどの人材はなかなか見つからず、これらの項目のいくつかが当てはまれば十分です。
また、個々の能力や経験は豊富であるに越したことはありませんが、浅くても幅広く経験している方がより有利です。
ただ、上記項目のなかでも、「円滑なコミュニケーション能力」は、社内SEとして必要になる経験や能力のなかでもとても重要です。
社内SEに転職するメリットとデメリット
システム開発会社等のIT系企業から事業会社の社内SEに転職するメリットとデメリットは過去の記事でも掲載しています。
良ければこちらのリンクも読んでください。
リンク先の記事を読んでいただければ分かっていただけるかと思いますが、社内SEと言う職種にもメリットデメリットがあり、また、転職先企業のIT活用度合いにもよって、社内SEに求められる役割や立ち振舞も変わります。
社内SEを希望する動機
私も昔はそうでしたが、システム開発の会社でお仕事をしていると、顧客である事業会社の情報システム部門側の仕事が羨ましく感じます。
- システム要件に無理難題を要求してくる
- こちらは日夜残業して納期に間に合わせるが顧客は定時退社
- 要件定義や受け入れ検収のスケジュールを守らない
- 技術的な作業はすべて外注し自社内で実施しない
システム開発のお仕事をしていると、顧客とのやり取りのなかで上記のようなことが頻繁に発生し、システム開発会社で顧客のわがままに耐えながらシステムを作る仕事から、システムを発注する側、作ってもらう側に回り、システム開発会社を顎で使いたいっ！といった考えに至るケースは非常に多いです。
実際には、システム開発会社からは見えない顧客側の苦労があり、顧客の情報システム部門の担当者は仕方なくシステム開発会社に無理を伝えてきているケースも多々あります。
また、上記の様なネガティブな動機だけではなく、ポジティブな動機で社内SEを目指す場合も有るでしょう。
- システム開発の上流工程に関わりたい
- ユーザーの近くでシステムに関わりたい
- DXの推進など、システムの企画、立案に関わりたい
- 事業規模が大きく、安定した会社に勤めたい
などなど。
上記の様に様々な理由から、システム開発会社から社内SE職への転職を希望するケースは非常に多いとされています。
社内SEを募集している企業の良し悪しを判別するのは難しい
システム会社にしか勤めたことがない場合や、社内SEとして事業会社の情報システム部門で働いたことが無い場合は、求人を出している企業の良し悪しを、求人票に記載されている内容でしか判別がつきません。
想定年収や福利厚生、年間休日日数などの求人票に書かれている情報だけでは、その企業に勤めた場合の大まかな労働条件程度の情報しかわかりません。
ただ、本当に大事なのは、
- その会社で自分のやりたい仕事はやれるのか？
- その会社の社風や風土は自分に合っているか？
- その会社で自分は評価してもらえるのか？
といった部分ではないでしょうか。
仮に転職で年収が増えたり、年間休日日数が増えたりしたとしても、上記の部分が満たされなければ、その転職は成功とは言えません。
やはり、社内SEへ転職する場合に、後から成功したと感じることができるか、失敗したと感じるはめになるかは、「試してみないとわからない」では不安です。
その為、社内SEへの転職を目指す場合に、良い会社選びのポイントを自身の経験も踏まえて次の項から紹介していきます。
社内SEを募集する転職先企業を選ぶ場合のポイント
当項では、社内SEへの転職を目指す際に、転職先企業を選ぶ際に注意しておくべきポイントや、選択してはいけない条件などを紹介していきます。
ポイント１：全社員数に対する情シス人数の割合を確認しよう
企業の情報システム部門の人数が全社員数に対してどれぐらいの比率の配置になっているのかで、その企業の情報システム部門の役割や企業内の立ち位置、仕事の忙しさなどがある程度推測できます。
まず、標準的な、全社員数に対する情シス人数の割合は以下です。
例えば、社員数が500人であれば、情シスは5人程度で回すということです。
これは、企業の規模が極端に小さかったり大きかったりしなければ概ね当てはまります。
仮に上の例にある5人であれば、部門長が1人、業務システムなどのアプリケーションの運用担当が2人、社内のOA機器やサーバー、ネットワークなどの運用担当が2人といった感じです。
この標準的な割合から逸脱した場合は、標準値より少ないか、多いかによって企業の特徴が垣間見えることになります。
情シスの人数が少ない場合
このケースだと以下の様なことが考えられます。
- 少人数で業務を回して単純に忙しい
- 経営陣や企業風土としてITを軽視している
- ITを活用できておらず、アナログな業務が社内に蔓延している
- IT資産のライフサイクルを無視し、古いシステムや機器を使い続けている
- IT機器や情報システムのセキュリティ管理が杜撰で適切に管理されていない
人が少ないので、単純に忙しい職場である可能性は高いです。
又は、逆に言えば少ない人数でも回ってしまうほど、情シスの業務範疇が小さいということも考えられます。
上記箇条項目の下三つは、結果的に情シスの業務範疇が小さくなり、仕事が減ることになる為、少ない人数でもそれほど忙しくはならない可能性があります。
ただ、情シスとしてやるべき仕事をやれていない企業や職場である以上、その会社に転職してやりがいを感じて仕事ができる環境かと言えば、難しいと思われます。
転職先候補で極端に情シスの人数が少ない企業があった場合は、面接で残業時間を尋ねましょう。
もし残業時間が多ければ、単純に人手が足りずに忙しいだけ。
もし残業時間が少ないのであれば、一般的な情シスの業務範囲から何かが欠落しているか、ITの活用や厳密な管理を軽視、放棄している可能性が高い為、より突っ込んで確認していきましょう。
情シスの人数が多い場合
このケースだと以下の様なことが考えられます。
- 社内にITを用いた仕組みや業務が多く存在し経営陣がITを重要視している
- 社内システムの内製を積極的に実施し、外注に頼らない
- 情シスが総務や経理などの業務範疇も担当していたり業務範囲が広い
- 情シス内に非IT系の社員も含まれている
- 社内システムの最適化がされておらず、システムの運用が効率的にできていない
- 便利屋化しており、雑務が多い
最初の原因の様に、単純に、その企業においてITが重要視されて、大いに活用されているからそれらを管理、運用するために人数が多いのであれば、技術者としてもやりがいを持って働ける優良企業である可能性があります。
また、社内システムの内製を積極的に進めている場合は、人数が多めになるのは当然なので、そういった理由で人数が多いのであれば問題無いでしょう。
それ以外の原因の場合は、情シスがITエンジニアとしての範疇ではない仕事まで関わっていたり、ITやシステムの運用に関する細々とした雑務が多く、人を増やさないと対応できない状態にあることが予想されます。
その様な会社では、「ITエンジニアらしい仕事」ではない仕事をひたすら対応しないといけない可能性があり、上昇志向のITエンジニアであれば、仕事へのモチベーションを維持するのは難しいでしょう。
後は、後述するような、勤務形態が「シフト勤務」の会社の場合は、部署の人数は多くても、毎日誰かがシフトで休みを取っており、日ごとの実働人数はそれほど多くない場合もあるので、そこも注意が必要です。
転職先候補で極端に情シスの人数が多い企業があった場合は、面接では人数が多い理由を尋ねてみましょう。
真っ当な理由であれば具体的な回答はもらえるはずです。
「忙しいから」と具体的な回答が無ければ、何がそんなに忙しいのかを突っ込んで聞いておきましょう。
情シスの人数が少ない・多い場合に注意すべき会社選びのまとめ
全社員数と情シスの人数を比較して極端に情シスの人数が多い、少ない場合は、その理由をしっかり確認しておこう！
ポイント２：B2C系企業でシフト勤務制の会社は慎重に考えよう
世の中には様々な会社がありますが、大きな分類分けとして、「B2B」系企業と「B2C」系企業があります。
「Business to Business」の略であり、主な顧客は企業です。
例えば資材や素材、部品などのメーカーや商社、広告代理店などの広告系企業、システム開発会社などは企業が顧客になるため、「B2B」系企業と言えます。
また、「B2B」系企業では顧客は企業であり、自社の商品や企業名を広く世の中にアピールする必要はないため、個人消費者をターゲットにしたCMなどの広報活動を積極的にする企業は少なく、社会的な認知度は低い傾向にあります。
「Business to Consumer」の略であり、主な顧客は個人です。
例えば飲食店運営や食品メーカーや、衣料品や食料品などの個人向け小売店、家電製品などの個人向け商品のメーカー、戸建住宅メーカー、テーマパークやアミューズメント施設の運営などは個人が顧客になるため、「B2C」系企業と言えます。
また、「B2C」系企業では、主に企業ではなく個人が顧客である為、テレビCMなどの広告で自社の商品を広く宣伝するなどの広報活動は欠かせません。
更に、提供する商品やサービスは、末端の個人消費者の生活に馴染みのある身近なものが多いため、社会的認知度も高い傾向があります。
では、この「B2B」系企業と「B2C」系企業では、対象となる顧客が異なることで、働く社員の待遇や勤務形態なども大きく異なる場合があります。
当項では、この「B2B」系企業と「B2C」系企業の働く環境の違いのポイントについて紹介していきます。
尚、前提として「B2B」系企業に関しては、ITエンジニアが所属するシステム開発会社などのIT系企業も大体が「B2B」系企業やそれに近い業態が多いので、IT系企業から事業会社の社内SEに転職したとしても、勤務形態などが大きく変わるものではありません。
注意が必要なのは「B2C」系企業で、且つ業種が「小売」「飲食」「サービス」系の企業に転職する場合です。
その場合の一般的な傾向やポイントを次項で紹介していきます。
B2C系企業に多い勤務形態などの特徴
B2C系企業の場合、業種によっては小売店を運営していたり、飲食店やサービスを提供する施設を運営している場合があります。
その場合は、売上が稼ぎ時としては、平日よりも個人消費者の休日である土日祝日であるケースも多いです。
よって、会社自体も土日祝休みではなく、平日休み主体のシフト勤務といったケースもあります。
一般的には土日祝休みが好まれて、平日休み主体のシフト勤務が避けられる傾向にありますが、情シスとしてそのどちらの勤務体系を経験した私の率直な感想としては以下です。
- 休日にどこに出かけても空いている。
- 行政手続きの為に会社を休む必要がない。
- プライベートの都合に合わせて休日を柔軟に調整できる。
- 有給休暇を取得のハードルが低く取りやすい。
- 転職活動がしやすい。
一番のメリットは、休日に観光地や飲食店などに出掛けた際に並んだり混み合うことが殆どないというところです。
渋滞に遭遇することも少なく、ストレスなく観光や行楽を楽しむことができます。
また、行政手続き等で役所や行政機関に赴かないといけないこともありますが、そういった時も平日が休みであれば、自身の都合の良い日程で行くことができて、その為に会社を休むといったことは必要ありません。
また、シフト勤務であれば、同じ部署のメンバーの都合も加味しつつ、プライベートの用事やイベントの日程に合わせて、自身の都合の良い日程で休日を設定することができます。
シフト勤務の場合、同じ部署のメンバーのうち、常に誰かが休んでいるというケースは珍しくありません。
また、メンバーが休みで少ない日があることが前提として業務分担がされており、シフト勤務上の休日と併せて、有給休暇も紛れ込ませやすいと言えます。
有給休暇は当然事前申請をしたうえで取得するにしても、自分が有給休暇で休んでいることが目立たないという部分は、土日休みの企業で有給休暇が取りづらい職場から見た場合、非常に羨ましいポイントです。
後、実は転職活動も非常にやりやすいのです。
転職活動のする場合、求人に応募した企業から面接で呼ばれる際には、対象の会社が土日休みの会社であれば、普通は平日に面接日程を調整します。
そこが土日休みの会社に所属して転職活動をするのが大変な部分ですが、シフト勤務の平日休みであれば、応募した企業との面接日程の調整も容易です。
その為、呼ばれさえすれば、様々な企業と面接日程を組むことができて、転職活動を有利に進めることができます。
- 友人や家族、子供と予定を合わせ辛い。
- 土日は休み難い。
- GWやお盆休みなどの大型連休が無い。
- 年間休日日数が少ない。
- 休みの日に仕事の連絡が来る。
幾つか大きなデメリットがありますが、一つは周囲の人と予定を合わせ辛い場合があります。
世の中の会社の大半や、子供がいれば学校などは土日祝日休みです。
ただ、自身は土日が仕事の為、友人や家族と遊びに行きたくても休みが合いません。
独身であればそれほど支障を感じなくても、結婚し家庭を持つと、家族で出掛けることも増える為、結果的に土日休みが無いと支障が出てきます。
また、前提として土日は原則出勤というルールがあったり、休もうと思えば休めるが、事業として稼ぎ時である為、休み辛い雰囲気がある会社も多いです。
シフト勤務制では、月単位で取らないといけない休日日数が決まっており、その月の日数の違いによって月ごとの休日日数に多少差異はありますが、概ね一定です。
土日祝日休みの企業ではGWやお盆休みなどの大型連休がありますが、B2C企業では、そういった大型連休は売上が見込める稼ぎ時だったりするため、やはり休めません。
よって、大型の連休は有ってもせいぜい正月ぐらいで、それ以外は殆ど無い企業が多いです。
そういう企業で働くようになれば、それが当たり前になってそれほど気にならなくなりますが、やはり長期連休がある会社が羨ましくなります。
会社によって、社員の年間休日日数は大きく差があります。
完全土日祝休みの企業の場合、年間休日日数は大体120日程度は有ります。
B2C系企業でシフト勤務の場合は、長期連休が存在しない場合も多く、その場合は年間の休日日数は大きく減ることになります。
大型連休が無くなると、年間休日日数は大体100日から110日程度になる場合が多いです。
また、人によっては最大のデメリットでもありますが、シフト勤務ということは、自分が休日で休んでいても会社は通常営業をしています。
営業をしているということは、例えばシステムでトラブルが発生した場合は、店舗の運営や売上に影響が出てしまう為、早急に復旧する必要があります。
その為、担当している業務内容によっては、休みの日でも電話などで連絡が来ることがどうしても発生してしまいます。
会社や職場によっては、緊急性が無くても連絡がくる場合もあり、休みであっても気が休まらないということもあります。
全社員数と情シス人数の比率からみた会社選びのまとめ
小売店や飲食店、サービス施設などの管理運営をしているB2C系企業の場合は、休日日数や休日体系をしっかり確認しておきましょう！
余談：B2C系企業の仕事上での魅力
上項ではネガティブな内容が多かったB2C系企業ですが、技術者目線で見た場合に魅力的な部分もあります。
B2Cでは一般の個人消費者に対して商品やサービスを販売します。
その為、前述したように、テレビなどの媒体を利用した広報活動も重要であり、近年はWebを活用した広報活動も非常に重要視されています。
よって、もしECサイトなども持っていれば、自社のウェブサイトやECサイトにアクセスしてきたユーザーをどう購買に繋げるのかや、過去に購入したユーザーの趣味嗜好を分析し、再購買へどう繋げるのかといった、「Webマーケティング」がとても重要になります。
また、自社ウェブサイトやECサイトへのアクセス数を増やし、自社の商品やサービスをより広く消費者に知ってもらったり、Web上での購買に繋げる為には、「SEO」の知識も不可欠です。
大きな会社であれば、マーケティング専門部署が担当しますが、規模がそれほど大きくない会社であれば、情シスもその業務に関わることがあります。
Webの世界では、膨大な顧客の行動データを収集し、それを解析して商品の改善や、ウェブサイトの改善、サイト内の動線の見直しなど行います。
企業内の情シスが直接企業の売上に貢献できる機会は意外と少ないのですが、このようなデジタルな世界での営業活動であればそれが可能です。
ビックデータを対象にしたデータ収集やデータ解析などの業務はB2C系企業ではとても重要であり、そういった分野の技術に興味があるなら、B2C系企業は非常におススメです。
ポイント３：組織図上のシステム部署の所属位置を確認しよう
社内の情報システムを管理、運用する部者は、ITに関するある程度の専門的な知識や経験が必要になる為、企業の組織図上は、少なくても「部」レベルで独立して存在しているのが望ましいと言えます。
ただ、社員人数が数百人規模までの会社で多いのは、情シスが総務や経理などと言った「バックオフィス」系部署の1組織として扱われているケースです。
例えば
とか、
などと言った位置に所属しているケースも結構多いです。
この組織図上の位置を注視することで、情シスの社内における地位や、担っている役割といった部分が見えてきます。
情シスが独立していない場合の懸念点
独立した「部門」が無いということは、その社内の部署ごとの力関係が弱い可能性があります。
組織のなかの力関係が弱い場合、他部署の無理難題に異を唱える事ができなかったり、ITの専門家としての意見を聞き入れてもらえないといったことが起こり得ます。
情シスが何か新しいことを提案したり改善を進めようとすると、他部署から反対されて、技術者としてやりたいことを何もさせてもらえないとなれば、モチベーションを保つのは難しいですね。
情シスの本来の仕事は、社内情報システムの管理、運用です。
そのため、ITの専門性が必要とされる業務を担当するべきではあるが、総務部や経理部などの配下に情シスが存在する場合は、高いOA能力を利用され、本来総務や経理の範疇の仕事を任されてしまうことも多々あります。
ITエンジニアとして、専門性のある技術を事業会社のIT推進や業務改善に活かそうと思って転職しても、実際の業務内容は、非ITエンジニアでもやれてしまう、他部署のお手伝いばかりであれば、やはりモチベーションを維持するのは難しいでしょう。
もし、総務部であれば、総務業務担当者から部長が選ばれ、経理部であれば、経理業務担当者から部長が選ばれる可能性が高く、それらの担当者を飛び越えて情シスから部長が選出される可能性は低いと考えられます。
もし、情シスの部署が、組織の階層上、「情報システム課」までしか無ければ、「課長」が上限になります。
会社員である以上、自身の社内における立場の向上や、給与の増加を目標に、積極的に出世を目指すことは健全な考えだと思いますが、出世可能な役職が限られている場合は、出世するほどモチベーションは下がっていくかも知れませんね。
情シスの組織図上の位置からみた会社選びのまとめ
情シスが部門として独立していない場合は、その会社に入社しても、ITの技術を活かした仕事は少ないかも…。
面接時にはしっかり確認しよう！
ポイント４：平均年齢の高い会社と低い会社の特徴を理解しておこう
求人票には、その会社の社員全体の平均年齢を掲載している場合があります。
極端に平均年齢が若い会社だと20代後半からあり、平均年齢が高めの場合は40代半ばや後半といったところです。
この平均年齢を見ると、社内の風土や状況が見えてきます。
平均年齢の低い会社の特徴
具体的には、20歳代後半から30歳代半ばぐらいの会社が、平均年齢の低い会社に当てはまります。
因みに、私が以前に社内SEとして勤めていた会社もこのような感じでした。
私の実体験も踏まえつつ、平均年齢の低い会社の特徴としては以下の様なものがあります。
- 平均勤続年数が短く、離職率も高い。
- チャレンジ精神が旺盛。
- 組織が未熟。
- 出世が早い。
- 評価基準が実力主義、成果主義の傾向が強い。
- 業務やルールの変化に柔軟。
- 基本的に忙しい
まず、対象の会社の創業が最近ではないにも関わらず、平均年齢が低い場合は、長く勤める人が少ないために離職率が高い可能性が大きいです。
前提として、その会社の居心地が良く、労働に対する十分な対価が支払われていれば、その会社を辞める人は少ないはずです。
また、新しい事業にチャレンジしたり、前例に拘らずにやったことが無いことをやってみるといったチャレンジ精神が強く、また、新しいシステムを導入したり、過去の業務を見直そうとする場合でも、それを柔軟に受け入れます。
組織管理は未熟であり、学校の延長線上の様なノリです。
評価制度は年功序列ではなく、能力や成果を見る傾向が強いので、人によってはぐんぐん出世をしますし、下手したら結果を出せていなくても期待値だけで出世するようなケースもあります。
基本的に忙しい会社の場合が多いです。
後、平均年収は大体低いのですが、それは平均年齢が低いことに起因していることも多々あります。
社員全体の平均年齢が低い場合でも、バックオフィス系の社員の平均年齢はそこまで低くない場合は、前述したネガティブな部分が解消され、チャレンジのできる風土があり、締めるところは締めるバランスの取れた組織が構築されている可能性もあります(この場合は大体社内の生え抜きではなく、経験者を中途採用で入れているケースが多いです)。
面接の場では、情報システム部門の年齢構成や、総務や経理といったバックオフィス系の社員の平均年齢も尋ねてみましょう。
平均年齢の高い会社の特徴
具体的には、40歳代半ば以降の会社が、平均年齢の高い会社に当てはまります。
尚、最近は社会全体の少子高齢化の影響からじわじわと平均年齢のレンジが上がっています。
因みに、私が現在勤めている会社はこのような会社です。
こちらも私の実体験も踏まえつつ、平均年齢の高い会社の特徴としては以下の様なものがあります。
- 平均勤続年数が長く、離職率が低い。
- 保守的でスピード感に欠ける。
- 役職者が詰まっており出世し辛い。
- 年功序列の傾向が強い。
- ITリテラシーが低い。
- 若手に裁量が無い。
一般的には平均勤続年数が長く、離職率が低い場合は、自然と平均年齢が高くなります。
そういった観点からは、比較的優良な企業である可能性も高いです。
ただ、過去のバブル期に大量に採用した社員が辞めずに残っている場合は、ある一定の年代の社員が多く残っていることで、平均年齢を押し上げている可能性もあります。
社員の年齢が高めな事から、会社全体の風潮として保守的な傾向があり、何を始めるにしても時間が掛かる。
また、会社によっては役職者が多く、一般社員が少ない歪な組織形態になっているケースもあります。
その為、上の人が辞めないと下の人が出世できないといった事態も多く見られます。
評価制度も能力や成果ではなく、年功序列の影響が強いです。
非ITの事業会社の場合は、社員全体のITリテラシーが低く、社内のIT促進の妨げになります。
また、若手に十分な裁量を与えられることがあまりありません。
平均年齢が高い会社で心配なのは、自身の仕事が適切に評価してもらえるような評価制度が存在しているか？
また、仕事で結果を出せた場合に、それが昇進などの適切なポジションを与えてもらえるような組織になっているのかといった部分です。
その為、面接の場では、人事考課において、どの様な評価制度が存在しているのかを細かく確認しておきましょう。
企業の平均年齢からみた会社選びのまとめ
バリバリ働いて出世を目指したければ平均年齢が低めの会社、出世よりも安定を求めるなら平均年齢が高めの会社がおススメです！
最後に
今回は、私の過去の転職経験も踏まえて、システム開発会社に勤めるITエンジニアが非ITの事業会社の社内SEに転職する場合に、転職先選びの際に注意しておきたい「会社選びのポイント」を紹介しました。
私自身、今回の記事の内容を転職前に理解していれば、間違いなく今と違った会社で働いていたのではないかと思います。
転職は自分の可能性を信じて新しい環境に挑戦する行為であり、これは非常に勇気が必要です。
その決心は称賛に値し、今の職場や仕事内容に不満を持ちながら、それを我慢して惰性で働いているなら、積極的に転職するべきだと思います。
これだけは心に留めて欲しいのですが、もし転職先の会社が自分の思い描いた理想とは違った場合は、そこでまた我慢して惰性で働くのではなく、
といった強い前向きな気持ちでその会社の業務に挑んでください。
社内SEという仕事は、それが可能な職種だと私は信じて、今も奮闘しています。
それでは今回も読んでいただきましてありがとうございました。
皆さま、ごきげんよう。
